熊本県で発生した震度７の地震で解った意外な耐震リフォームの欠点とは！

2016年4月14日の夜に熊本で
震度7を観測する地震が発生ました。
今回は地震が建物に与える影響を
考えてみたいと思います。

気象庁の発表で震源地の益城町では震度7、
その周辺地域でも震度6が観測され
その後の余震でも長周期地震動の
階級４という観測史上初の記録とのことでした。

長周期振動とは高層建物のビルなどが
大きく揺れることが特徴で、震源地の
活断層やその震源の深さに関係があるようです。

地震災害が発生した場合、その規模にも
よりますが建物の倒壊という事態になると
死亡災害となってしまいます。

倒れた建物の下敷きになる圧死です。
特に古くて耐震強度の低い木造建物が
倒壊の危険性が高く、万が一の地震に備えて
耐震診断や耐震補強が必要になります。

でも実際には地震が起こった直後は
耐震への関心も強いのですが、しばらくすると
関心も弱まり、「いずれ耐震リフォームを考えよう」
となることが多いようです。

日本は地震列島と呼ばれており、
他の諸外国に比べるととても地震の発生が
多い地域であるので、
建築される建物も建築基準法により
その耐震対策が守られています。

日本でおいては地震に対する建物の備えに関して
他の諸外国に比べるとかなり
進化していると言えるでしょう。

ただ実際には建物が造られた年代により
耐震に関する建築基準が改定されており、
現在の建築基準法に
適合していない建物が
多数存在するのも実情で、
対策が急務だと考えられます。

地震はいつどこで発生するかわからない
自然災害です。

その自然災害から命を守るには「備え」
耐震リフォーム以外に方法はありません。

今回地震が発生した熊本以外の地域にも
いつ同様の地震が発生し災害が
起こるかはわかりません。

またこのような大地震が発生した後には
余震が続くことが多いので、倒壊せずに
変形程度で済んだ建物でも、

余震による危険性を考え
行政の指定する避難場所での
生活となる可能性もあります。

その為にも耐震リフォームなどで地震に
対する建物の安全性を確保しておくことが
大切になります。